コラム
建設業とは？建築との違いや役割、職種や業種、魅力など解説
建設業は日本のインフラや暮らしを支える重要な産業です。建物やダム、道路、橋などの構造物を建設する土木・建築分野を包括する業界であり、29の業種に分類されています。
この記事では、建設業の定義や建築との違い、主な業種・職種、働く魅力などについて詳しく解説します。
建設業とは
建設業は、建築物や土木構造物を建設する仕事全般を指します。住宅やビルなどの建築物だけでなく、道路、橋、ダム、トンネルなどのインフラ設備まで幅広い構造物の建設を担います。
この章では建設業の定義や役割、建築業との違いについて解説します。
定義
建設業とは、建設工事の工程で必要となる仕事を含めたものを指し、工事を完成させることを「請け負う」ことが定義です。建設業法によって定められた建設工事の種類にある工事を行い、完成させるのが仕事です。
建設業の業者は、500万円（建築一式工事の場合は1500万円）以上の工事を請け負う場合、都道府県知事または国土交通大臣の許可が必要となります。建設業はその専門性から29業種に分類され、それぞれ特徴が大きく異なります。
役割
建設業の役割は、安全で快適な建物を建築することから、インフラの整備まで幅広く、社会の基盤を支える重要な使命を担っています。日本は台風や地震などの自然災害が多い国であり、建設業は耐震性・耐久性に優れた構造物を建設することで人々の安全を守っています。
また、建物は特定のオーナーの所有物であると同時に、街の景観を形作る「社会の財産」でもあり、景観を損なわないか・周囲の環境に適合しているか・持続可能であるかといった点を考慮しながら仕事を進めることが求められます。
建築との違い
建設業と建築業は混同されやすい用語ですが、建築業とは、家やマンション、ビルなどの建物を土台から作ることを指します。一方、建設業は家屋だけでなく、道路、施設、ダムなどの構造物を新しく造る業種のことです。つまり、建築業は建設業の中に含まれる業種として考えられます。
建設業は土木工事と建築工事を包括する広い概念であり、建築業はその中の一部分を担当していると理解するとよいでしょう。
建設業界は日本経済を支える重要な産業ですが、人手不足や高齢化、働き方改革への対応など多くの課題を抱えています。市場規模は緩やかに成長していますが、老朽化するインフラ整備やデジタル化の推進など、時代の変化に対応するための変革が求められています。
高度成長期やバブル期に建てられた多くの建築物の老朽化が進むため、改築・修繕工事で建築業の需要は大きく増えると予想されます。しかし業界の最大の課題は深刻な人手不足と高齢化です。
2022年の調査では建設業就業者の35.9％が55歳以上で、29歳以下はわずか11.7%にとどまっています。また、全産業と比べて長い労働時間や厳しい労働環境も若年層確保の障壁で、ICT技術の活用や業務プロセスの最適化による「建設DX」の推進が急務。政府も「建設業働き方改革加速化プログラム」などで業界改革を後押ししています。
建設業の主な業務内容とは
建設業の業務は多岐にわたり、企画・開発から設計、施工、監理、事務まで様々な工程があります。建物やインフラを作り上げるには、多くの専門家が連携して取り組む必要があり、各工程で高い専門性が求められます。
この章では建設業における主な業務内容とその特徴について解説します。
企画・開発
建設業界の「企画」の仕事は、どのようなまちづくりをするのかというコンセプトから考え、建物や緑化などを含めた地域全体の計画を立てます。「開発」の仕事では、それらを基に建物の設計図を描いたり、外観・内装をデザインしたりします。特にデベロッパーでは、都市開発の企画・開発を手がける仕事があり、地域全体の将来像を描きながら計画を進めます。
設計
「設計」は、施主の要望に応え、技術力や発想を生かして設計図を描きます。設計の種類は以下の3つに分類されます。
- 意匠設計：建築物の構造、施工、工事価格、維持管理などを踏まえてデザインを行う
- 構造設計：建築物や土木構造物の構造について、自重・地震・風力などによって倒壊・損傷させないために、使用する建材・資材の数量を算出して図面や計算書に反映する
- 設備設計：電気・ガス・給排水・空調などの設備について、適正な配置を計画する
設計業務は建築物の基本となる重要な工程であり、安全性、機能性、美観性をバランスよく考慮しながら進める必要があります。設計者には高い専門知識と創造力が求められます。
施工
施工は、設計図に基づいて実際に建物やインフラを建設する工程です。建設工事には、予算管理から資材発注、スケジュール調整、作業員の手配まで必要であり、かつ、工事に着工する前にも施工計画が必要です。これらの業務を一手に担うのが「施工管理」です。
施工管理の種類は以下のように分類されます。
- 建築施工管理：ビルや戸建てなどの住宅・マンションや商業施設などの建物の工事を担当
- 土木施工管理：道路や上下水道・電力・トンネルなどのインフラ整備や保全を行う工事を担当
- 設備施工管理：電気・配管・空調設備・造園・電気通信などの設備に関する工事を担当
- プラント施工管理：工場などのプラントの工事を担当
施工段階では、様々な専門業者が連携して作業を進めるため、円滑なコミュニケーションと正確な工程管理が重要です。
監理
監理は、設計図通りに工事が行われているかを確認し、品質や安全性を確保する重要な役割です。建築士の業務は、建築物の設計図面を作成する「設計」と、現場で作業員の指揮・監督する「工事監理」に分かれます。建築士は、法律に基づいて設計図を作成し、設計図通りに工事が行われているか確認するのが役目です。
また、建築施工管理技士は、建築現場の監督を行うための国家資格です。主な業務内容としては、施工計画の決定・進捗管理・作業員のスケジュール管理・安全管理・品質管理などがあります。
監理業務は建設物の品質を左右する重要な役割であり、高い専門知識と細心の注意力が求められます。
事務
建設業界の事務職は、工事に使用する建築材・備品の発注、支払い、在庫管理などにかかわる業務を担当します。
建築業の事務職は、ほかの業界の事務職と経理処理の方法が大きく異なり、1度の取引や1件の工事で動く金額が大きく、かつ、工事が長期化して年度をまたいで行われることもあります。そのため、建築・建設業の経理に特化した「建設業経理士」という資格もあります。
また、工事以外のさまざまな事務作業や手続きなどを担当する管理事務の仕事もあります。事務部門は建設業の縁の下の力持ちとして、円滑な業務運営を支える重要な役割を担っています。
建設業の主な業種とは
建設業は多様な業種で構成されており、それぞれが専門分野を持ちながら連携して建設プロジェクトを進めています。ゼネコンやデベロッパー、設計事務所、サブコン、マリコンなど、各業種は独自の役割と専門性を持っています。
この章では建設業界における主な業種とその特徴について解説します。
ゼネコン
ゼネコンとは「ゼネラルコントラクター（general contractor）」の略称で、総合建設業者のことを指します。施主から工事一式を請け負い、マンション、オフィスビル、商業施設、テーマパーク、競技場などの大型建築案件を手がけ、設計・施工・研究をすべて自社で行います。
一社で建築から土木工事などの過程をすべて元請けとして請け負って完成までを取りまとめる会社もあり、総合建設業としての意味合いを持つGeneral Constructor（ゼネラル・コンストラクター）、略して「ゼネコン」と呼ばれます。
ゼネコンはスーパーゼネコンと呼ばれる大手企業から中堅・中小企業まで規模はさまざまですが、土木・建築の両分野において高い技術力と総合的なマネジメント能力を持つことが特徴です。
デベロッパー
デベロッパーは、大型の宅地開発や新築マンション、都市開発、リゾート開発などを手がける不動産会社を指します。デベロッパーは土地を取得して開発計画を立て、建築物の設計を行い、予算を見積もった上でゼネコンに建築・建設工事を依頼するのが一般的です。
また、行政が主導する都市の再開発などの場合は、プロジェクトの事業責任者として委託を受け、設計や開発事業の管理を行います。デベロッパーは都市の景観や機能性を考慮しながら、魅力的な街づくりを行う重要な役割を担っています。
設計事務所
設計事務所では、住宅の間取りなどの設計から、建築の施工管理なども行います。施主の希望に応えるーオーダーメードの住宅提案を強みとしています。
設計事務所は大きく2つに分類されます。「アトリエ系設計事務所」は、個人の建築家が主宰することが多く、作家性を強く反映した意匠設計を強みとする設計事務所の通称とされています。
一方、「組織系建築設計事務所」は、設計を専業とする規模の大きな建築設計事務所に対する通称とされており、意匠設計だけでなく、建築構造・建築設備・エンジニアリングシステムなどの計画・設計も手がけます。どちらにおいても、現場工事の監理を行うケースもあります。
サブコン
サブコンは「サブコントラクター（subcontractor）」の略称です。施主から工事一式を請け負うゼネコンに対し、サブコンは一部の専門的分野を請け負います。
建設・建築や設備関連など、企業ごとに専門とする領域は異なります。例えば、電気や空調をはじめとする各種設備の工事や、軟弱な地盤にくいを打ち込む工事、工事に必要な足場を組むとび工事などの領域が挙げられます。
サブコンは各専門分野において高い技術力を有しており、ゼネコンの指示のもと、建設プロジェクトの一部を担当することで、全体の品質向上に貢献しています。
マリコン
マリコンは、「マリンコントラクター（和製英語）」の略称です。港湾・護岸工事、海底トンネル工事などの海洋土木に特化した建設会社のことを指します。
海や河川などの水中で行う工事には、専門的な知識・技術が必要です。また、作業を行うためには、起重機船、深層混合処理船などの大型専門船を保有していることが必須となります。陸上における土木を専門とするゼネコンが市場に参入することは難しいため、マリコンは競争相手が少ない特殊な領域と言えるでしょう。
建設業の主な職種とは
建設業は多様な職種で構成されており、各職種が専門性を活かして連携することで建設プロジェクトが進められています。建築士やインテリアデザイナーなどの設計系職種、電気工事士や建築施工管理技士などの工事系職種、大工などの技能系職種など、様々な専門家が協力しています。
この章では建設業における主な職種とその役割について解説します。
建築士
建築士は、建物の設計・監理に関わる専門家です。実際の業務は、建築物の設計図面を作成する「設計」と、現場で作業員の指揮・監督する「工事監理」に分かれます。日本には、建物の安全性の最低基準を定めた建築基準法があります。建築士は、法律に基づいて設計図を作成し、設計図通りに工事が行われているか確認するのが役目です。
建築士になるには、建築士免許（国家資格）を取得する必要があります。免許には1級建築士・2級建築士・木造建築士の3種類があり、取り扱える建築物がそれぞれ異なります。建築士は建設業界において高い専門性と責任を持つ職種であり、建物の安全性と快適性を確保するための重要な役割を担っています。
インテリアデザイナー
インテリアデザイナーは、建築のインテリアデザインを行う職業です。建築士と混同されやすいですが、インテリアデザイナーは主に建物の内装に関わります。大規模な商業施設においては、建築士と協働して空間設計を行うケースもあるでしょう。
仕事内容は、大きく「空間のデザイン・設計」と「インテリア用品のデザイン・設計」に分けられます。依頼主・設計士・施工業者と打ち合わせを重ね、見た目の美しさ・快適さ・機能性を備えた空間を目指します。
なお、インテリアデザイナーと似た職種にインテリアコーディネーターがありますが、後者はデザイン・設計は行わず、インテリア用品を用いた空間演出のみを担当するのが一般的です。
電気工事士
住宅や工場、ビルなどの電気工事を行うには、電気工事士の資格が必要です。
電気工事士は電気工事に関わる国家資格で、第1種電気工事士と第2種電気工事士に区別されます。第2種電気工事士は、一般住宅・小規模店舗などの電気工事（600V以下で受電する一般用電気工作物）ができるのに対し、第1種電気工事士はビル・工場などの電気工事（最大500kW未満の自家用電気工作物）にも従事できます。
電気工事士の具体的な業務内容は、変電設備および分電盤の据え付け・配線・コンセントの取付・放送通信施設の工事などです。規模の大きな工事では、電気工事の責任者が現場を取り仕切ります。
建築施工管理技士
建築施工管理技士は、建築現場の監督を行うための国家資格です。元請として工事を受注した場合、現場に主任技術者または監理技術者のいずれかを配置しなければなりません（建設業法第26条）。
1級建築施工管理技士は監理技術者、2級建築施工管理技士は主任技術者の条件を満たします。監理技術者と主任技術者は、配置される工事の規模が異なるだけで、業務内容はほぼ同じです。
主な業務内容としては、施工計画の決定・進捗管理・作業員のスケジュール管理・安全管理・品質管理などがあります。
大工
大工は、主に木造建築の建築や増改築、修理を行う職人です。作業場で建築資材を加工した後、現場に運搬して組立を行います。近年は、鉄骨造・鉄筋コンクリート造の建物が増えていますが、内部に木質の建築資材が使われていれば、大工が加工・組立・取付を担います。
神社仏閣の建築に携わる大工を「宮大工」、コンクリートの基礎を作る大工を「型枠大工」と呼ぶ点も覚えておきましょう。大工は日本の伝統的な木造建築を支えてきた職種であり、高い技術と経験が求められる専門職です。
建設業の魅力ややりがいとは
建設業は社会的な意義が大きく、専門知識や技術を活かせる魅力的な業界です。自分の仕事が目に見える形となり、長く残り続けることで大きな達成感を得られます。また安定した就業環境も整いつつあります。
この章では建設業で働く魅力ややりがいについて解説します。
社会貢献度が高い
建築業は衣食住の「住」に関わる業種であり、人々の暮らしになくてはならないものといえるでしょう。住居やオフィスビル、病院、学校など、人々の生活に不可欠な建物を作り出すことで、社会全体に貢献できます。
また、建築業の役割は、安全で快適な建物を建築することです。日本は台風や大雨、地震などの自然災害が多い国なので、耐震性・耐久性などに問題があれば、住む人の命が脅かされてしまいます。安全で質の高い建物やインフラを提供することで、人々の生命や財産を守り、社会の発展に貢献できることは建設業の大きな魅力です。
また、自分の仕事が目に見える形になるため、そこにやりがいを感じる人は少なくありません。業種によって手がける建築物や構造物は異なりますが、一般の住宅から大規模な公共工事や都市開発まで、実際に完成したものを見ることができるため、大きな達成感を得られるでしょう。
専門知識や技術が活かしやすい
建設業界の仕事では、設計や設備、建築物に関連する法律など、職種に応じてさまざまな専門知識が求められるため、専門性を磨きながら成長していくことができます。建設業は高い専門性が求められる業界であり、資格取得やスキルアップによってキャリアアップできる環境が整っています。
設計、施工管理、電気、空調、土木など様々な専門分野があり、それぞれの分野でプロフェッショナルとして活躍できることが魅力です。また、業種や企業によっては、巨額の予算を投じる大規模案件に携わるチャンスもあります。よりスケールの大きな案件にチャレンジしながら、自分の能力を高めていく喜びを感じられるでしょう。
仕事が安定していて将来性もある
建築物の老朽化で需要が増大しています。高度成長期やバブル期には一般住宅をはじめ、ビル・マンション・商業施設など多くの建築物が建てられました。今後10〜20年の間で、当時建てられた建物の老朽化が急速に進むため、改築・修繕工事で建築業の需要は大きく増えると予想されます。
また、道路橋・トンネル・河川管理施設などの公共土木構造物も、老朽化が進んでいます。建築物やインフラは、定期的に老朽化対策・災害対策を行わなければならないため、建設業の需要は途切れないでしょう。このような背景から、建設業は将来性のある安定した業界と言えます。
建設業で働くために必要な資格とは
建設業で働くための資格は多岐にわたり、キャリアアップに必要な専門性を証明するものとなっています。施工管理技士や建築士、監理技術者など、各職種に応じた資格取得が求められます。
この章では建設業界で活かせる主な資格とその特徴について解説します。
施工管理技士
施工管理技士は、建設業界では評価が高い国家資格で、昇進や昇給につながることも多々あります。施工管理技士には複数の種類があり、土木や建築、電気など様々な分野がありますので、自身の業種にあわせて適切なものを受験するとよいでしょう。
1級施工管理技士と2級施工管理技士があり、1級は監理技術者として、2級は主任技術者として現場を管理する資格となります。施工管理技士の主な仕事は、工程管理、品質管理、安全管理、原価管理などがあり、建設現場全体を取りまとめる役割を担います。
建築士
建築士は、建設業の資格の中でも難易度が高いため、企業内外からの評価が高い傾向にあります。設計者としてスキルアップを目指す方はもちろん、施工管理職に従事している方からも人気の高い資格です。
建築士には1級建築士、2級建築士、木造建築士の3種類があり、扱える建築物の種類や規模が異なります。1級建築士は、規模や構造に関係なくあらゆる建築物の設計・工事監理ができる最上位の資格です。2級建築士は、木造建築物や小規模な鉄筋コンクリート造の建築物を扱えます。木造建築士は、木造の建築物のみを対象とする資格です。
監理技術者
監理技術者は、日本の建設業において現場の技術水準を確保すべく配置される技術者であることを証明する資格です。大規模の現場に携わりたいと考えている方には必須資格です。建設業法によると、請負金額が4,000万円（建築一式工事の場合は6,000万円）以上の工事では、監理技術者の配置が義務付けられています。
監理技術者は、工事現場における建設工事の施工の技術上の管理をつかさどる責任者であり、品質確保や安全管理において重要な役割を果たします。
建設業に向いている人は、チームワークを大切にし、高い専門性を磨くことに意欲を持ち、物作りに情熱を注げる人です。多くの専門家との協力が必要な現場で円滑にコミュニケーションを取れる能力や、技術を習得し続ける姿勢が重要です。
この章では建設業に向いている人の特徴について解説します。
チームワークを活かして働きたい人
建設業界では、社内外の多くの人々と協力し合うことが基本です。
例えば、設計・施工に携わる職種の場合は、社外の協力会社と力を合わせて進めていきますし、営業職の場合でも、設計部門や工事部門と連携することが必要です。チームワークで1つのものを造り上げる達成感を味わえます。
また、コミュニケーション力が求められる場面が多いため、社内外の人と連携する場面が多く、長期的に信頼関係を築くことが重要です。特に、建設業界は1つの案件が終了するまでのスパンが長いため、長期的に信頼関係を築くことが重要です。
高い専門性を活用したい人
建設業界の仕事では、設計や設備、建築物に関連する法律など、職種に応じてさまざまな専門知識が求められるため、専門性を磨きながら成長できます。また、業種や企業によっては、巨額の予算を投じる大規模案件に携わるチャンスもあります。よりスケールの大きな案件にチャレンジしながら、自分の能力を高めていく喜びを感じることもできるでしょう。
建設業界は資格取得によるスキルアップが評価されやすく、専門性を高めることで活躍の場が広がります。自分の専門分野でのプロフェッショナルを目指したい人に向いている業界と言えるでしょう。
物作りが好きな人
建設業は、図面やプランを形にして、実際に目に見える建造物を作り上げていく仕事です。建設業界では、自分の仕事が目に見える形になるため、そこにやりがいを感じる人は少なくありません。また、建築物や構造物は、ほかの業界で扱う商品に比べて巨大であり、長く残されることがほとんどと言えます。
オフィスビルや商業施設の場合は、地域におけるランドマークとなったり、地域の観光スポットとしてニュースに取り上げられたりすることもあります。高速道路や橋、港湾施設などの場合は、多くの人の生活を支えるものとなります。また、住宅の場合は、人々が長く暮らし続けていく住まいを提供することができます。地図に残る仕事にやりがいを感じる人も少なくはないでしょう。
まとめ
建設業は、社会のインフラを支え、人々の暮らしの基盤となる重要な産業です。建築と土木を包括する29業種で構成され、各分野の専門家がチームとなって建造物を完成させます。社会貢献度の高さ、専門性の活用、仕事の安定性などが魅力であり、様々な資格取得によってキャリアアップが可能です。
現在は人手不足や高齢化といった課題もありますが、DX推進や働き方改革によって、より魅力的な業界へと変化しつつあります。